地方で働くI・Uターンや、地方から都心部への転職の際は仕事だけでなく、生活の面でも不安が大きいと思います。
引っ越しを行うタイミング・企業からの反応など気になる部分は多いはず。

そんな不安を解消するため、引っ越しの時期や、内定から引っ越しまでに確認するべきことについてご案内していきます。

基本的には内定をもらってからの引っ越しの流れがベストです。
内定前に引っ越しをしてしまうと、引っ越し先から遠い、交通アクセスが悪い、通勤ラッシュがひどいなど想定よりも交通費や時間を取られてしまう可能性があります。

また、退職後で次が決まっていない場合だと気に入った物件の審査が通らないなんてこともあります。
さらに企業によっては内定後配属先が変更になることもあるため、こういったリスクを考慮すると、内定が決まってからの引っ越しがベストなタイミングになります。

転職をきっかけに引っ越しが必要となる場合には引っ越し費用も心配な点になるのではないでしょうか。

引っ越しにかかる費用は　家賃の約4～5カ月ほど　といわれています。
敷金・礼金・仲介手数料などの入居費用だけではなく、引っ越し業者に頼む場合の費用や、家具を新しくする際の費用も必要です。
今住んでいる物件の退去費なども必要になるため、かなりの費用がかかることが想定されます。

また、引っ越しに際して住所変更や、転居届などの各種手続きが必要となるため手間もかなりかかります。

引っ越しにかかる費用や日程を予め計画しておくことで、入社前に慌てることのないよう準備しておきましょう。

引っ越しには時間もお金も大きく関わるため、あらかじめ必要なことは聞いておくことが必要です。
また、事前に準備しておけることもあるので確認しておきましょう。

□入社日の相談

引っ越しのスケジュールを考えるには入社日がポイントになります。
基本的には内定をもらってから入社までの期間は、基本的には1～2か月、長くても3ヵ月程度となります。
その間に前職の引継ぎや、引っ越しの日程を調節する必要があります。

内定が決定したら、迅速に退職報告と退職日の交渉を行い、それに伴い物件契約・荷造り・業者の選定等を行いましょう。
新しい土地・新しい仕事は体力を使うため、余裕をもって引っ越しを行い、入社前の1～2週間は生活基盤を整える時期をつくれるのが理想的です。

転職先に言われるがままの日程ではなく、入社日の相談は必ずするようにしましょう。

□転居費用の補助はあるか

遠方への引っ越しの場合は引っ越し費用を補助する企業もあります。引っ越し費用は高額になるため、補助制度についても聞いておくとよいです。

□寮や社宅の有無・住宅手当の有無

転居の補助制度に合わせて、寮や社宅があるかどうかも確認しましょう。
一般的には相場よりも格安の家賃の場合や敷金・礼金がない場合などもあるため、大きなメリットとなります。

また、寮や社宅がない場合であっても家賃は毎月の大きな固定費となるため、住宅手当・家賃補助の有無・支給額について確認しておきましょう。
少しでも補助があることにより物件を探す指標の一つとなります。

□各種手続きについて

引っ越しに伴い、新生活を送るには各種必要な手続きがあります。あらかじめどんな手続きが必要になるのか確認しておきましょう。

【住民票の移動】
引っ越し先の物件が決まった際には住民票の移動が必要となります。
転居前の市区町村の役所で行う手続きと、転居後の市区町村で行う手続きがあります。
まずは、旧住所の管轄する役所で「転居届」を提出し、新しい転居先の役所で「転入届」の提出が必要となります。

合わせて運転免許証の住所変更も、警察署にて済ませておきましょう。

【銀行口座や郵便物の住所変更】
引っ越し先への入居が完了したら、銀行や郵便局へ住所の変更を伝えましょう。
住所の変更を行っていないと、重要な書類や、個人情報となるものが以前の住所へ届けられてしまうため、必ず変更しておきましょう。
窓口やインターネントで行えるものもあるので転居前にあらかじめ確認しておきましょう。

【公共料金の契約変更】
引っ越しの際には水道・ガス・電気・インターネットなどの公共料金の契約変更が必要となります。
現在利用している物の使用中止と併せて、新しい引っ越し先での利用開始も申し込んでおくことが必要です。
水道や電気はインターネットや電話で申し込めるものが多いですが、ガスは立ち合いが必要となるため、引っ越しの日に合わせて行えるよう2週間前には連絡をしておきましょう。

転職に伴い引っ越しが必要となる場合には様々なことを事前に準備しておく必要があります。
最後にまとめとして次のことに気を付けましょう。

◎転職活動は在職中に進める
転職活動は在職中に行うようにしましょう。退職後の転職活動は、費用の面でも、気持ちの面でも苦しくなる可能性があります。
少しでも不安要素をつくらないためにも、次の転職先が決まってから退職の意思を伝えることがおすすめです。

◎貯金はなるべく残しておく
引っ越しには大きな費用が必要となります。あらかじめ引っ越しを視野に入れていない場合であっても、引っ越しができる可能性が高まると自分の希望する職種へ結びつく可能性もあります。
退職から入社までに期間が空く際にも大きな安心感となるため、少しでも多い方が安心です。

◎計画は綿密に
転居が伴う場合には様々なことに注意を払う必要があります。
必要な物事を一つずつ整理し、計画的に進めることで不安や焦りが軽減できるため、より自分に合った職場や住居を見つけ出すことができます。

《最後に》

新しい環境は誰でも不安になるものです。
転職と引っ越しが重なれば不安になる気持ちが大きく、苦しくなってしまうこともあるかもしれません。

そうならないために、事前に準備を行い、計画的に行うことで不安を少しでも軽減できます。
転職先で気持ちの良いスタートを切るためにも、あらかじめ準備しておきましょう。